2021年2月23日
アサジョ
ジャニーズ事務所が2年後をめどに導入することを明らかにした、ジャニーズJr.の「22歳定年制」。まずは2000年以前に生まれたジュニアが対象となり、その人数は60人ほどにも及んでいる。「Travis Japan」や「7 MEN 侍」といった動員力のあるユニットの所属メンバーは対象外となりそうだが、それでも30人以上の年長ジュニアたちがリストラの対象になりそうだ。
そのため一部のファンから、定年制導入を主導したとされる滝沢秀明副社長に対して「タッキーは非情だ」との声が漏れてくる。しかしそんな声に反して、当のジュニアや業界内からは定年制導入を評価する意見も少なくないというのである。
「そもそも総勢200人ものジュニアを抱えていること自体に批判の声があがっていましたし、ジュニアたちのほうには《事務所を辞めづらい》との思いもあるようです。というのも、あれほどしっかりとした事務所を辞めてしまうと《何か問題を起こしたのでは？》と勘ぐられてしまうから。それに加えて他の事務所に入りたくても、ジャニーズ事務所への忖度でなかなか受け入れてもらえないという現実もあるようです。それなら定年制度の導入でスパッと解雇されたほうが、第二の芸能人生に踏み出しやすいとの計算が働くのも無理はありません」（業界関係者）
それに加えて、昨今のアイドルを取り巻く状況の変化が、元ジュニアの需要を高めているというのだ。
「女性アイドルグループのブームが落ち着いたいま、業界ではメンズアイドルへの期待が高まっています。テレビを主戦場とする“表側”の芸能界ではジャニーズ事務所の影響力から新たなメンズアイドルはなかなか生まれませんが、いまや相当な市場規模に成長した“裏側”のライブアイドル業界では、雨後の筍のように次々と新しいグループが誕生。そこには『元ジュニア』が珍しくなく、なかにはけっこう稼げているメンバーもいます。現役のジュニアにとっては『隣の芝生は青く見える』状況になっていますね」（アイドル業界に詳しいエンタメ系ライター）
一方でジャニーズ事務所にとっては、ライブアイドルなら棲む業界が異なるため、元ジュニアがそちらで活動しても脅威にはならないとの計算もあるようだ。どうやら今回の「22歳定年制」は、双方にとってウィンウィンとなる可能性を秘めているのかもしれない。
（浦山信一）